紹介予定派遣に強い派遣会社おすすめ7選｜事務職から正社員を目指す選び方

「事務職として働きたいけれど、いきなり正社員へ転職するのは不安」「仕事内容や職場の雰囲気を確かめてから入社したい」と悩んでいませんか。

そのような人に適している働き方の一つが、派遣社員として一定期間働いたあと、本人と派遣先企業の双方が合意すれば直接雇用へ切り替わる紹介予定派遣です。

紹介予定派遣なら、実際の仕事内容、人間関係、残業の状況、職場の雰囲気などを確認してから、直接雇用を受けるかどうか判断できます。事務職未経験から挑戦できる求人や、一般応募では出会いにくい企業の求人が見つかることもあります。

ただし、紹介予定派遣を利用すれば必ず正社員になれるわけではありません。直接雇用後の雇用形態が契約社員である求人もあるため、応募前の条件確認が重要です。

本記事では、紹介予定派遣に対応する派遣会社7社の特徴を目的別に比較し、事務職から正社員を目指す方法、派遣会社の選び方、直接雇用前に確認したい固定チェック7項目まで詳しく解説します。

この記事でわかること

紹介予定派遣に強い派遣会社は目的に合わせて選ぼう

紹介予定派遣に対応する派遣会社を選ぶときは、単純な求人数だけで決めるのではなく、希望する職種、勤務地、直接雇用後の雇用形態、選考支援などを比較することが大切です。

一般事務の求人を幅広く探したい人と、経理・人事・貿易事務などの経験を活かしたい人では、適した派遣会社が異なります。正社員前提の求人を優先したい場合は、求人票に書かれた「直接雇用後の雇用形態」まで確認しなければなりません。

本記事では、紹介予定派遣の求人を扱い、事務・オフィスワークを探す際の候補になる派遣会社を、次のように目的別で紹介します。

掲載されている求人は時期や地域によって変わります。最初から1社だけに絞らず、希望に近い2～3社へ登録し、実際に紹介される求人と担当者の対応を比較する方法が現実的です。

紹介予定派遣とは？事務職から直接雇用を目指せる仕組み

紹介予定派遣とは、派遣先企業へ直接雇用されることを前提に、最長6カ月の派遣期間を設ける働き方です。派遣期間中は派遣会社と雇用契約を結び、派遣先企業の指示を受けて働きます。

派遣期間の終了前に本人と派遣先企業が意思を確認し、双方が合意した場合に派遣先企業との直接雇用契約へ切り替わります。

派遣期間は最長6カ月

紹介予定派遣の派遣期間は最長6カ月です。求人によっては3カ月程度で直接雇用の意思確認を行う場合もあります。

派遣期間中に、求職者は仕事内容や職場環境が自分に合うかを確認し、企業は仕事への適性や勤務状況を確認します。双方にとって、書類や面接だけではわからない部分を確かめる期間になります。

直接雇用は正社員とは限らない

紹介予定派遣の「直接雇用」には、正社員だけでなく契約社員なども含まれます。「紹介予定派遣だから正社員になれる」と思い込まず、応募前に直接雇用後の雇用形態を確認してください。

契約社員の場合は、契約期間、更新基準、更新上限、正社員登用制度の有無と実績も重要な確認事項です。「正社員登用あり」という制度の有無だけでなく、実際に登用された事例があるかを質問しましょう。

直接雇用には双方の合意が必要

派遣期間が終了しただけで、自動的に直接雇用へ切り替わるわけではありません。派遣先企業が採用を希望し、本人も入社を希望した場合に直接雇用契約を結びます。

仕事内容や条件が希望と違う場合は、求職者側から直接雇用を辞退できます。反対に、勤務状況や適性などを踏まえ、企業が採用を見送る可能性もあります。

今の事務職を辞めるか迷っている段階なら、先に事務職を辞める勇気が出ないときに考えたいことを読み、転職によって何を変えたいのか整理しておきましょう。

紹介予定派遣に強い派遣会社おすすめ7選

ここからは、紹介予定派遣を利用して事務職から正社員や契約社員などの直接雇用を目指す人が、比較候補にしたい派遣会社7社を紹介します。

求人の保有状況は時期・勤務地・経験によって異なるため、掲載順は固定的な優劣を表すものではありません。それぞれの特徴と向いている人を確認し、自分に合う派遣会社を選んでください。

1．テンプスタッフ｜事務職の選択肢を幅広く比較したい人向け

おすすめ理由：一般事務・営業事務・経理・総務・人事・貿易事務など、複数の事務系職種を比較しながら紹介予定派遣を探したい人に適しています。

テンプスタッフでは、求人検索サービス「ジョブチェキ」で紹介予定派遣の仕事を検索できます。仕事内容や職場環境を実際に確認してから、社員として入社するかを判断したい人に向いています。

事務職の経験が浅い場合は、希望条件を狭めすぎず、これまでの接客、電話対応、パソコン入力、スケジュール調整などを担当者へ伝えましょう。経験を活かせる別の事務職を提案してもらえる可能性があります。

向いている人：事務職の選択肢を広げたい人、未経験から挑戦できる求人も確認したい人

注意点：同じ紹介予定派遣でも、正社員前提と契約社員前提の求人があります。直接雇用後の雇用形態を必ず確認してください。

2．スタッフサービス｜地域を広げて事務求人を探したい人向け

おすすめ理由：紹介予定派遣の求人を地域別に検索でき、都市部だけでなく幅広い勤務地から事務職を探したい人の候補になります。

スタッフサービスでは、一般事務、営業事務、経理事務、受付、秘書などを含む紹介予定派遣の求人を検索できます。勤務地を細かく指定し、通勤可能な範囲から探したい人に使いやすいでしょう。

未経験可の求人もありますが、「未経験歓迎」だけで判断せず、電話対応の割合、必要なExcelスキル、引き継ぎ期間などを確認することが大切です。

向いている人：地域の求人を広く確認したい人、一般事務を中心に探したい人

注意点：求人数が多くても、自分が希望する地域や職種の紹介予定派遣が多いとは限りません。登録前後に検索結果を確認しましょう。

3．アデコ｜企業との相性やキャリア相談を重視する人向け

おすすめ理由：仕事の紹介だけでなく、キャリアについて相談しながら、紹介予定派遣で社員を目指したい人に向いています。

アデコでは、派遣期間中に仕事内容や社風を確認し、双方が合意した場合に直接雇用へ切り替わる紹介予定派遣を扱っています。一般事務のほか、営業事務、経理、人事、英文事務などを検討する人も比較候補にできます。

未経験の仕事へ挑戦する場合は、過去の職歴から活かせる能力を整理し、担当者に具体的に伝えましょう。選考前に求人企業が求める人物像を確認できれば、応募書類や面接の準備もしやすくなります。

向いている人：担当者に相談しながら進めたい人、職場との相性を重視したい人

注意点：担当者から紹介を受けても、応募するかどうかは自分で決められます。希望と違う場合は、断る理由と優先条件を具体的に伝えましょう。

4．リクルートスタッフィング｜大手・人気企業も検討したい人向け

おすすめ理由：事務・オフィスワークを中心に、都市部の企業や大手企業も含めて紹介予定派遣を探したい人に適しています。

リクルートスタッフィングでは、紹介予定派遣の求人を条件別に検索できます。一般事務だけでなく、経理、人事、法務、秘書、営業事務など、経験を活かせる職種も確認すると選択肢が広がります。

人気企業の求人は選考が行われるため、職務経歴書や面接の準備が欠かせません。派遣として働けば必ず採用されるのではなく、派遣開始前の選考と派遣期間中の勤務状況が判断材料になります。

向いている人：都市部で働きたい人、事務経験を活かして大手・人気企業も検討したい人

注意点：勤務地や経験によって紹介可能な求人は異なります。企業名だけで選ばず、配属部署と実際の業務内容を確認しましょう。

5．マンパワーグループ｜経験や語学力を活かしたい人向け

おすすめ理由：一般事務から人事・総務・経理・英文事務まで、経験やスキルを活かせる紹介予定派遣を探したい人に向いています。

マンパワーグループでは、紹介予定派遣の求人を雇用形態、職種、勤務地、こだわり条件などから検索できます。WordやExcel、簿記、英語などを活かせる求人もあるため、保有スキルを登録情報へ具体的に記載しましょう。

「Excelが使える」という表現だけでなく、表作成、関数、ピボットテーブルなど、実際にできる操作を伝えると、求人との適合度を判断してもらいやすくなります。

向いている人：事務経験や専門スキルを活かしたい人、外資系企業も検討したい人

注意点：求人によって必要な経験や語学力が異なります。仕事内容と必須条件を確認し、不足するスキルは応募前に相談しましょう。

6．パソナ｜就業条件とサポートを重視したい人向け

おすすめ理由：一般事務や専門事務に加え、金融関連なども視野に入れ、希望条件を相談しながら紹介予定派遣を探したい人に適しています。

パソナでは、紹介予定派遣の求人を専用の検索画面から探せます。正社員・契約社員などの直接雇用を前提として一定期間働き、仕事内容や職場との相性を確かめることができます。

希望条件を伝えるときは、「残業なし」のような一つの条件だけでなく、通勤時間、給与、休日、仕事内容、職場規模などの優先順位を付けましょう。

向いている人：条件を丁寧に相談したい人、金融事務や専門事務も検討したい人

注意点：希望条件を多く設定すると、紹介可能な求人が少なくなることがあります。譲れない条件と相談できる条件を分けてください。

7．ランスタッド｜外資系・英文事務も検討したい人向け

おすすめ理由：一般事務に加え、外資系企業や英語を使用する事務職なども比較したい人の候補になります。

ランスタッドでは、事務・オフィスワークの紹介予定派遣求人を検索できます。英文メール、海外拠点との連絡、貿易補助など、語学力や専門経験を活かせる仕事を探す人にも向いています。

外資系企業では、担当範囲や評価方法、組織変更の頻度などが国内企業と異なる場合があります。企業名や給与だけでなく、直属の上司、使用言語、業務範囲まで確認しましょう。

向いている人：外資系企業を希望する人、英語や専門経験を活かしたい人

注意点：地域によって求人の職種や数が異なります。希望勤務地に紹介予定派遣の事務求人があるかを検索してから登録しましょう。

紹介予定派遣に強い派遣会社の選び方

派遣会社の知名度だけで登録先を決めると、自分の希望する事務職や勤務地の求人が少ないことがあります。次のポイントを比較し、実際に利用する派遣会社を選びましょう。

希望地域の紹介予定派遣求人を確認する

同じ派遣会社でも、東京都や大阪府などの都市部と地方では求人の保有状況が異なります。全国の求人数だけで判断せず、希望する都道府県と通勤可能な地域に絞って検索してください。

求人数が少ない地域では、大手派遣会社だけでなく、地域密着型の派遣会社やハローワーク、企業の採用ページも併用すると選択肢を増やせます。

事務職の種類で選ぶ

「事務職」といっても、一般事務、営業事務、経理、人事・労務、総務、貿易事務、金融事務、英文事務など、仕事内容と必要なスキルは異なります。

未経験の場合は一般事務だけに限定せず、接客経験を活かせる受付事務、調整経験を活かせる営業事務なども検討しましょう。経験者は経理や人事などの専門性を活かすことで、直接雇用後の給与や担当範囲が変わる可能性があります。

直接雇用後の雇用形態を確認する

検索画面に「紹介予定派遣」と表示されていても、直接雇用後が正社員とは限りません。正社員を希望する場合は、求人票の雇用形態を確認し、不明な場合は派遣会社へ問い合わせましょう。

契約社員前提の求人を検討するなら、契約期間、更新基準、更新上限、無期転換、正社員登用制度と実績を確認します。「将来正社員になれる可能性がある」という説明だけで決めないことが大切です。

選考支援と担当者の対応を比較する

紹介予定派遣では、通常の転職に近い書類選考や面接が行われることがあります。履歴書・職務経歴書の確認、面接対策、求人企業に関する情報提供など、必要な支援を受けられるか確認しましょう。

担当者が希望を聞かずに求人を勧める、質問への回答が曖昧、応募や承諾を急かすといった場合は注意が必要です。担当者の変更を申し出るか、別の派遣会社も利用しましょう。

2～3社へ登録して比較する

紹介予定派遣の求人は、すべての派遣会社で同じではありません。2～3社へ登録すると、求人内容、担当者の対応、選考支援、直接雇用後の条件を比較しやすくなります。

ただし、登録先を増やしすぎると連絡や応募状況の管理が難しくなります。最初は2～3社から始め、紹介される求人が少ない場合に追加を検討してください。

紹介予定派遣のメリット

紹介予定派遣には、一般的な正社員応募とは異なるメリットがあります。自分の不安や転職目的に合っているかを確認しましょう。

実際に働いてから入社を判断できる

求人票や面接だけでは、実際の忙しさ、人間関係、職場の雰囲気まではわかりません。紹介予定派遣では、派遣期間中に職場を経験してから直接雇用を受けるか判断できます。

特に、以前の職場で人間関係や業務量に悩んだ人にとって、入社前に職場の実態を確認できる点は大きなメリットです。

求人企業との調整を支援してもらえる

直接聞きにくい条件や選考日程について、派遣会社を通して確認できる場合があります。求人票に書かれていない配属先の人数、残業、引き継ぎ体制なども担当者へ相談できます。

ただし、派遣会社がすべての職場事情を把握しているとは限りません。面接や派遣期間中に、自分でも確認する姿勢が必要です。

未経験の事務職へ挑戦できる可能性がある

接客、販売、コールセンターなどで身につけた電話対応、顧客対応、入力、調整力は、事務職でも活かせます。派遣期間中の働きぶりを見てもらえるため、職務経歴だけでは伝えにくい強みを示せる可能性があります。

ただし、「未経験歓迎」は、知識や準備が一切不要という意味ではありません。Word、Excel、メール、ビジネスマナーなどの基本は、応募前に復習しましょう。

紹介予定派遣のデメリットと注意点

紹介予定派遣にはメリットがある一方、正社員になれることが保証されていないなどの注意点もあります。応募前に不利な面も理解しておきましょう。

直接雇用されない可能性がある

派遣期間終了後、企業または本人が合意しなければ直接雇用には進みません。勤務態度だけでなく、企業の採用方針や経営状況などが影響することもあります。

採用されなかったときに備え、派遣期間中も職務経歴を整理し、必要に応じてほかの求人を確認しておきましょう。

正社員ではなく契約社員になる場合がある

「社員になれる」という言葉だけで判断すると、直接雇用の段階で契約社員だと気づく可能性があります。求人へ応募する前に、直接雇用後の雇用形態を文書で確認してください。

契約社員から正社員への登用を目指す場合は、登用の条件、時期、試験、過去の実績を確認します。

一般派遣より選考が厳しくなることがある

紹介予定派遣は直接雇用を前提としているため、派遣開始前に履歴書や職務経歴書の提出、面接などが行われることがあります。

「派遣だから簡単に働ける」と考えず、志望動機、転職理由、活かせる経験、長く働きたい理由を準備しておきましょう。

「次の仕事が決まらなかったら」と不安な人は、退職を急がず、事務職を辞めたいけれど次がないと不安な人へを参考に、在職中から求人検索と応募準備を始めてください。

紹介予定派遣から正社員を目指す5つの方法

正社員を目指すには、派遣会社へ登録するだけでなく、応募前の準備と派遣期間中の行動が重要です。

1．希望条件に優先順位を付ける

給与、休日、通勤時間、仕事内容、正社員前提など、すべての希望を同時に満たす求人は限られます。絶対に譲れない条件を2～3個決め、相談できる条件と分けましょう。

2．事務職で活かせる経験を具体化する

電話対応、入力、資料作成、顧客対応、在庫管理、スケジュール調整、後輩指導など、これまで担当した業務を書き出します。

「コミュニケーション力があります」ではなく、「1日30件の問い合わせに対応した」など、行動や役割が伝わる表現にすると説得力が高まります。

3．面接で長く働きたい理由を伝える

紹介予定派遣の面接では、入社後に長く働けるかも確認されます。「正社員になりたいから」だけでなく、その企業や仕事内容を選んだ理由を具体的に伝えましょう。

前職への不満だけを話すのではなく、経験をどのように活かし、今後どのような仕事を担当したいのかを説明します。

4．派遣期間中の確認事項を記録する

実際の残業時間、担当業務、教育体制、職場の雰囲気、社員との業務差などを記録しておくと、直接雇用を受けるか判断しやすくなります。

気になる点を放置せず、派遣会社の担当者へ早めに相談しましょう。派遣先へ直接伝えるべき内容か、派遣会社から調整してもらう内容かを確認できます。

5．直接雇用の条件を書面で確認する

直接雇用の申し出を受けたら、口頭説明だけで承諾せず、雇用形態、給与、勤務時間、休日、試用期間、業務内容などを労働条件通知書や雇用契約書で確認します。

派遣期間中の条件と、直接雇用後の条件が同じとは限りません。不明点を解消してから返事をしましょう。

直接雇用前に確認したい固定チェック7項目

紹介予定派遣から直接雇用へ進む前に、次の7項目を確認します。求人票だけではわからない内容は、派遣会社、面接、派遣期間中の実態を通して確かめましょう。

特に「事務全般」「幅広い仕事をお任せします」と書かれた求人は、業務範囲が曖昧な場合があります。「入社後、最初に担当する業務は何ですか」「同じ業務を担当する人は何人いますか」と具体的に質問しましょう。

今の職場を辞める時期も含めて判断したい場合は、事務職の辞めどきはいつ？退職を考えるべき7つのサインと後悔しない判断基準も参考にしてください。

紹介予定派遣に関するよくある質問

紹介予定派遣で事務職から直接雇用を目指す人が疑問に感じやすい点をまとめます。

Q1．紹介予定派遣なら必ず正社員になれますか？

必ず正社員になれるわけではありません。派遣期間終了後に本人と派遣先企業の双方が合意した場合に直接雇用となり、その雇用形態も正社員とは限りません。応募前に直接雇用後の雇用形態を確認してください。

Q2．事務職未経験でも紹介予定派遣を利用できますか？

未経験から応募できる求人もあります。ただし、年齢、勤務地、職歴、パソコンスキルによって応募できる求人は異なります。接客や電話対応など、事務職で活かせる経験を整理しておきましょう。

Q3．派遣期間後の直接雇用を辞退できますか？

辞退できます。紹介予定派遣の直接雇用には本人と派遣先企業の双方の合意が必要です。仕事内容や条件が希望と違う場合は、派遣会社の担当者へ理由を伝えて相談してください。

Q4．派遣会社には何社登録すればよいですか？

最初は2～3社が管理しやすい目安です。各社で紹介予定派遣の求人や担当者の対応を比較し、自分に合う派遣会社を中心に利用しましょう。

Q5．在職中でも紹介予定派遣へ応募できますか？

応募できます。ただし、現在の会社の退職日と派遣開始日の調整が必要です。採用される前に退職を決めるのではなく、開始時期を派遣会社へ相談しながら進めましょう。

まとめ｜紹介予定派遣に強い派遣会社を比較して事務職の正社員を目指そう

紹介予定派遣は、派遣社員として実際に働き、仕事内容や職場環境を確認してから直接雇用を目指せる働き方です。いきなり正社員へ転職することに不安がある人や、入社後のミスマッチを減らしたい人に適しています。

ただし、直接雇用は双方の合意が必要であり、必ず正社員になれる制度ではありません。求人へ応募する前に、直接雇用後の雇用形態、給与、仕事内容、休日、契約社員の場合の更新条件まで確認してください。

派遣会社によって得意な地域、職種、求人企業、選考支援は異なります。まずは希望地域に紹介予定派遣の事務求人があるかを確認し、自分の目的に合う2～3社を比較しましょう。

気になる求人が見つかったら、固定チェック7項目を使って条件を確認し、派遣期間中の実態と直接雇用後の条件の両方に納得したうえで判断することが、後悔の少ない転職につながります。