「介護の仕事は続けたいけれど、今よりしっかり休める職場へ転職したい」

「年間休日120日以上と書かれた求人なら、本当に休日が多いのだろうか」

このように考えていませんか。

年間休日120日以上の職場なら、単純計算で月平均10日ほどの休日があります。

介護職の求人のなかでは、仕事と家庭、通院、趣味などを両立しやすい条件の一つです。

ただし、求人票の「年間休日120日以上」という数字だけで決めるのは早計です。

夜勤明けを休日として数えていないか、有給休暇を別に取得できるか、希望休が通りやすいかによって、実際の休みやすさは変わります。

この記事では、年間休日120日以上の介護職へ転職するための求人の探し方と、応募前に見落とせない注意点をわかりやすく解説します。

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この記事でわかること

この記事を読むと、年間休日120日以上の求人を探す方法だけでなく、入職後の「思っていた休み方と違った」を防ぐ確認ポイントがわかります。

  • 年間休日120日以上とは、どのくらい休める働き方なのか
  • 休日が多い介護職求人を効率よく探す方法
  • 求人票と面接で確認したい7つの項目
  • 休日数だけで転職先を決めるリスク
  • 年間休日と有給休暇、夜勤明けの違い

年間休日120日以上の介護職はどのくらい休める?

年間休日120日は、1年間の所定休日が120日あるという意味です。

月平均にすると約10日ですが、毎月必ず10日休めるとは限りません。

確認項目年間休日120日以上の目安注意点
月平均の休日約10日月ごとの日数は勤務表により変わる
週あたりの休日平均すると週2日をやや上回る水準完全週休2日制とは限らない
有給休暇通常は年間休日とは別取得率や希望日の通りやすさも確認する
夜勤明け原則として休日とは別に考える翌日が公休か、勤務表の実例を見る

厚生労働省の令和7(2025)年就労条件総合調査では、令和6(2024)年の年間休日総数は、1企業平均112.4日、労働者1人平均116.6日でした。

業種を限定しない調査ですが、120日以上は全体平均を上回る水準だと判断できます。

なお、労働基準法が定める休日は、原則として毎週少なくとも1日、または4週間を通じて4日以上です。

「年間休日120日」は法律で一律に保障された日数ではなく、各事業所が定める労働条件です。

参考:厚生労働省「令和7(2025)年就労条件総合調査」厚生労働省「労働時間・休日」

「週休2日制」と「完全週休2日制」は違う

週休2日制は、1か月のうち少なくとも1週に2日の休日がある制度です。

一方、完全週休2日制は、原則として毎週2日の休日があります。

介護施設はシフト制が多いため、「完全週休2日制」と書かれていても、土日が固定で休みとは限りません。

毎月の公休日数、固定休の有無、希望休の申請日数まで確認しましょう。

年間休日に含まれる休暇を確認する

年間休日には、公休のほか、夏季休暇や年末年始休暇を含む場合があります。

反対に、誕生日休暇やリフレッシュ休暇などが別枠で付与される職場もあります。

「年間休日120日+リフレッシュ休暇3日」と「年間休日120日のうち夏季・冬季休暇を含む」では、休暇制度の中身が異なります。

合計日数だけでなく、内訳を確認することが大切です。

年間休日と有給休暇は別に確認しましょう

年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者については、使用者に年5日の取得を確実に行わせる義務があります。

ただし、「年5日取れるから十分」ではありません。

有給取得率、平均取得日数、希望日に取れるか、連休にできるかも実際の休みやすさを左右します。

年間休日120日以上の介護職求人が見つかりやすい職場

休日数は施設種別だけで決まるものではありませんが、運営母体や営業日の特徴によって、120日以上の求人が見つかりやすい傾向があります。

大規模法人・医療法人・社会福祉法人

複数施設を運営する法人は、採用や人員配置の仕組みが整い、年間休日を多めに設定している場合があります。

法人内で応援体制を組める職場なら、欠員時にも公休を確保しやすい可能性があります。

ただし、法人の規模だけで判断せず、応募する施設の職員数、欠員状況、離職率を個別に確認してください。

通所介護・訪問介護など夜勤のない職場

デイサービスや訪問介護事業所には、日勤中心で、日曜日や年末年始が休みの求人があります。

営業日が限られている事業所は予定を立てやすい一方、すべての事業所が年間休日120日以上とは限りません。

夜勤や不規則勤務が続き、「辞めたい気持ち」と「心身の限界」の違いに迷っている方は、「辞めたい」と「限界」は違う|介護士が今の自分を見極める方法も参考にしてください。

病院の介護職・看護助手

病院の介護職や看護助手にも、年間休日120日以上の求人があります。

福利厚生や教育体制が整った勤務先を探しやすい一方、病棟によって夜勤回数、身体介助の量、患者層が異なります。

仕事内容や配置先は募集時期によって変わるため、「未経験でも必ず働ける」「希望の部署へ必ず配属される」とは考えず、応募先ごとに確認しましょう。

自治体関連・公的施設

自治体や公的法人が関わる施設では、休日制度が明確に定められている求人があります。

ただし、募集数が限られることや、採用試験・応募条件が設けられることもあります。

年間休日120日以上の介護職へ転職する求人の探し方

条件のよい求人は、検索方法を工夫し、複数の情報を照合することで見つけやすくなります。

求人サイトで「年間休日120日以上」に絞り込む

介護職向け求人サイトの検索条件で、「年間休日120日以上」「休日120日以上」「完全週休2日制」などを選択します。

検索結果が少ない場合は、通勤可能エリアを少し広げたり、施設種別を限定しすぎないようにしたりすると候補が増えます。

検索条件は「年間休日120日以上」だけにせず、残業時間、夜勤回数、給与、雇用形態も組み合わせましょう。

休日が多くても、毎日の残業が長ければ負担は軽くなりません。

法人の採用ページも確認する

求人サイトには掲載されていない募集が、法人の公式採用ページに載ることがあります。

休日の内訳、勤務時間、福利厚生、教育制度など、求人サイトより詳しい情報を確認できる場合もあります。

転職エージェントに実態を確認してもらう

転職エージェントを利用する場合は、「年間休日120日以上」だけでなく、「有給が取りやすい」「夜勤明けの翌日は公休」「希望休が月2日以上通りやすい」など、希望を具体的に伝えます。

今の職場を離れる時期そのものに迷っている方は、介護士が辞めどきを見極める7つのサインで、自分の状況を先に整理しておくと判断しやすくなります。

職場見学で勤務表の考え方を質問する

見学できる場合は、職員の表情や慌ただしさだけでなく、勤務表を作る時期、希望休の締切、連休の取得実績、急な欠勤時の応援体制を質問しましょう。

実際の勤務表そのものは個人情報のため見せてもらえないことがあります。

その場合は、「夜勤入り・夜勤明け・公休がどのように並ぶことが多いですか」と一般的な例を聞く方法があります。

求人票で見落とせない7つの確認項目

年間休日120日以上の求人を比較するときは、7項目を一つずつ確認します。

休日数とほかの条件をセットで見ることで、長く続けやすい職場か判断しやすくなります。

項目求人票で見る点面接・見学で聞くこと
1. 給与・賞与・手当基本給、賞与実績、夜勤・資格・処遇改善手当手当を除いた月給と賞与の算定基準
2. 残業月平均残業時間、固定残業代の有無記録や申し送りを含む実際の退勤時刻
3. 夜勤夜勤の有無、月の回数、夜勤手当夜勤時の人員体制、休憩・仮眠、明け翌日の勤務
4. 休日年間休日、月の公休、希望休、有給、特別休暇有給取得率、連休実績、休日出勤と振替休日
5. 離職率・勤続年数平均勤続年数、定着支援の記載直近1年の退職傾向と欠員の理由
6. 職員配置・業務負担職員数、利用者数、介護度、看取りの有無身体介護の量、入浴人数、記録方法、欠員時の対応
7. 教育・研修研修制度、資格取得支援、試用期間独り立ちまでの期間、研修が休日扱いか勤務扱いか

1. 給与・賞与・手当

休日が多い求人では、年間の勤務日数が少ない分、月給や手当の条件が希望と合うか確認します。

「月給25万円」と書かれていても、夜勤手当5回分や固定残業代を含む場合があります。

基本給、毎月必ず支給される手当、勤務実績で変動する手当を分けて比較しましょう。

賞与は「前年実績」であり、将来の支給を保証するものではない点にも注意が必要です。

2. 残業時間

年間休日が多くても、始業前の情報収集や終業後の記録が常態化していれば、自由時間は減ります。

求人票の月平均残業時間に加え、サービス残業の有無、会議や研修の開催時間も確認してください。

3. 夜勤回数・人員体制・明け翌日の勤務

入所施設では、夜勤明けを「休み」と感じやすいものの、夜勤明けは勤務を終えた日であり、丸一日の休日とは異なります。

夜勤明けの翌日に公休が入るのか、夜勤が月に何回あるのかを確認しましょう。

さらに、夜勤時の職員数、休憩や仮眠の取りやすさ、緊急時の連絡体制も負担を大きく左右します。

4. 年間休日・希望休・有給休暇

休日の内訳では、月の公休日数、夏季・冬季休暇、特別休暇を確認します。

有給休暇については、取得率だけでなく、平均取得日数、希望日の通りやすさ、半日・時間単位で取得できるかも聞くと実態が見えます。

5. 離職率・平均勤続年数

離職率が高く欠員が続く職場では、予定どおり公休を取りにくくなる可能性があります。

数字を開示していない場合は、「今回の募集は増員ですか、退職者の補充ですか」と質問すると背景を確認しやすくなります。

6. 職員配置・利用者数・介護度・看取り負担

同じ年間休日数でも、1勤務あたりの負担は職員配置によって変わります。

利用者数、平均介護度、入浴介助の担当人数、看取りの有無、記録方法、清掃や調理の兼務まで確認しましょう。

7. 教育・研修・資格取得支援

研修が勤務時間内に行われるか、休日参加を求められるかは重要です。

資格取得支援についても、費用補助だけでなく、研修日に公休を使う必要があるかを確認してください。

年間休日120日以上でも注意したい求人の特徴

休日数が魅力的でも、次のような記載や説明がある求人は、実際の働き方を慎重に確かめる必要があります。

休日の内訳が書かれていない

「年間休日120日」とだけ記載され、月の公休日数や特別休暇の内訳が不明な場合は質問しましょう。

有給休暇を含めて120日と説明された場合は、所定休日数を改めて確認する必要があります。

「週休2日制」の意味が曖昧

週休2日制は、毎週2日休める制度とは限りません。

シフト上、月に何日休めるのか、連続勤務は最大何日程度かを聞いてください。

年間休日は多いが1日の勤務時間が長い

1日10時間勤務などの変形労働時間制を採用し、休日を増やしている職場もあります。

この働き方が悪いわけではありませんが、体力や家庭の事情に合うかを考える必要があります。

慢性的な欠員や休日出勤がある

規定上の年間休日が120日以上でも、休日出勤が多く、振替休日を取りにくい職場では実際の休日が減ります。

休日出勤の頻度と、振替休日をいつまでに取得しているかを確認しましょう。

面接で使える休日の質問例

休日について尋ねることは、働き方を確認するための正当な質問です。

ただし、「休みは取れますか」と広く聞くより、具体的に質問すると実態を把握しやすくなります。

  • 年間休日120日の内訳を教えていただけますか。
  • 月ごとの公休日数は何日ですか。
  • 希望休は月に何日申請でき、どの程度通っていますか。
  • 有給休暇の平均取得日数と、連休の取得実績を教えていただけますか。
  • 夜勤明けの翌日は、公休になることが多いでしょうか。
  • 休日出勤が発生する頻度と、振替休日の取得方法を教えてください。
  • 研修や会議は勤務時間内に行われますか。

質問するときは、「長く働き続けたいので、生活との両立を具体的に確認したい」と前置きすると、意図が伝わりやすくなります。

年間休日120日以上の求人を比較する手順

休日数だけに目を奪われず、次の順番で候補を比べると、条件の見落としを防げます。

  1. 通勤可能な範囲で年間休日120日以上の求人を集める
  2. 年間休日の内訳と月の公休日数を確認する
  3. 給与、残業、夜勤、職員配置など7項目を表にする
  4. 法人サイトと求人票の情報に違いがないか照合する
  5. 面接や見学で希望休、有給、休日出勤の実態を質問する
  6. 労働条件通知書で休日、勤務時間、賃金を確認してから承諾する

転職先を決める前の最終確認

口頭説明だけで判断せず、採用時に示される労働条件通知書で、所定休日、勤務時間、就業場所、業務内容、賃金などを確認しましょう。

疑問があれば、入職前に質問することが大切です。

「転職したいのに決断できない」と感じる方は、介護士を辞めたいのに辞められない5つの理由もあわせてご覧ください。

年間休日120日以上の介護職に関するよくある質問

最後に、年間休日120日以上の介護職求人を探す方が迷いやすい点をまとめます。

Q1. 年間休日120日には有給休暇も含まれますか?

一般的に年間休日は、就業規則で定められた所定休日を指し、有給休暇は別です。

ただし、求人の表記が不明確な場合もあるため、応募先へ「120日は有給休暇を除いた日数ですか」と確認しましょう。

Q2. 夜勤明けは年間休日に含まれますか?

夜勤明けは勤務を終えた日であり、通常は丸一日の休日とは別に考えます。

ただし、勤務表の組み方や説明の仕方は職場によって異なるため、夜勤入り・明け・公休の並びを確認してください。

Q3. 年間休日120日なら毎週2日休めますか?

必ずしも毎週2日とは限りません。シフト制では月ごとに休日数が異なったり、繁忙期と閑散期で配分が変わったりします。「完全週休2日制」かどうかと、月の公休日数を確認しましょう。

Q4. 年間休日120日以上の求人は給料が低いですか?

休日が多いことだけを理由に、給料が低いとは断定できません。

運営法人、地域、保有資格、夜勤回数、手当によって異なります。基本給と年間収入の見込みを比較してください。

Q5. 面接で休日について詳しく聞くと印象が悪くなりますか?

聞き方を工夫すれば、必要以上に心配することはありません。

「長く働くために勤務条件を確認したい」と伝え、年間休日の内訳や希望休の仕組みを具体的に質問しましょう。

まとめ|年間休日120日以上は「休める実態」まで確認しよう

年間休日120日以上の介護職は、仕事と私生活を両立しやすい有力な選択肢です。

しかし、数字だけでは、本当に休みやすい職場かまではわかりません。

求人を探すときは、年間休日の内訳、月の公休日数、有給取得、希望休、夜勤明けの翌日、休日出勤の頻度を確認してください。

さらに、給与、残業、夜勤体制、離職率、職員配置、教育制度を含む7項目を比較すると、入職後のミスマッチを減らせます。

「年間休日120日以上」という入口から一歩進んで、自分が無理なく働き続けられる勤務表と職場体制かを見極めましょう。